イギリスの有力紙は「オリンピックは中止すべき」とする東京支局長のコラムを掲載しました。
イギリスのタイムズ紙は３日、「オリンピックを中止する時が来た」と題したロイド・パリー東京支局長のコラムを掲載しました。
ロイド・パリー支局長は東京オリンピックが開催の方向で動いている背景には、既に巨額の費用が投じられていることや、中止すればスポンサー企業に多大な損失が出て、責任や補償の問題が何年も続くであろうこと、日本政府にとっては「酷い屈辱」になること、があると指摘。その上で、現在考えられている東京大会のコロナ対策はオリンピックの醍醐味を失わせる一方で、感染を激しく拡大するスーパースプレッダー・イベントになる可能性を完全には排除できない、としています。
さらに「日本はイギリスの倍の人口があるのに死者は２０分の１」と指摘、「衛生状態の良さと厳しい入国制限によるものだ」と分析し、「日本政府はカネと名誉のためにこれまでの努力を犠牲にしようとしている」と批判しました。そして日本の世論が開催に反対していることに触れ、「どれだけ政府が予防措置をとろうと感染者は出るし、亡くなる人も出る」として「そんな代償は誰も払わされるべきではない」と結んでいます。
（2021年3月4日09:28）
#東京五輪 #オリンピック #イギリス
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